中高生の自己効力感を育成し「自分で考え、動く力」を育むための探究・キャリア成長プロダクト「ENAGEED」を提供する株式会社エナジード(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:氏家光謙、以下「エナジード」)は、株式会社学研ホールディングス(本社:東京都品川区、代表取締役社長:宮原博昭、以下「学研」)と業務提携契約を締結しました。
2023年12月に学研より資金調達を実施し、両社がそれぞれで取り組んできた探究学習サービスの更なる発展に向けたアクションプランの具体化を進めてきました。エナジードと学研は、今回の資本業務提携を通じて、一人ひとりが自分と向き合い、学ぶ目的、好奇心を持って自らの将来を切り拓いていくための探究コンテンツ・ソリューション開発を協働で推進してまいります。
実施の背景と目的
近年、「自分で考えて動く力」や「GRIT(やり抜く力)」など非認知能力の重要性は教育・職場・社会全体において再評価されてきました。
教育分野では従来の知識偏重型の大学試験から脱却した総合型選抜の拡大や探究科目の必修化など、非認知能力を評価する傾向が顕著です。
OECD(経済協力開発機構)が推進するPISA(国際学生評価プログラム)などの国際的な学力評価でも、認知能力だけでなく非認知能力を測る指標を取り入れる動きがあります。
非認知能力は、個人の成功だけでなく、より良い社会を築くためにも欠かせない要素として認識されています。
エナジードは「一人ひとりが自分の可能性を理解し、自らの生き方に誇りを持てる社会を実現する」というビジョンのもと、中高生の自己効力感を育むサービスを提供してきました。
この自己効力によって、生徒世代に生まれているいじめや不登校問題、学力低下など様々な問題にアプローチしています。
今回の資本業務提携によって、学研が強みを持つ学力向上のノウハウを活用して新たな提供価値の創出に取り組んでまいります。
その第一弾として、学研塾グループにおいて2024年4月より非認知能力を高めるプログラムを受講した生徒の学力に与える影響を検証する実証実験を開始いたします。
この実証を通して、非認知能力(生きる力)を学力に還元する塾向けのサイクルを仕組み化し実証します。両社の成長戦略をスピード感をもって実現する強力なパートナーとなり、教育界に新しい価値を提供してまいります。
また、ますます高まるリカレント・リスキリングのニーズに対して、企業研修や社会人向けサービス、及びグローバル展開も視野に入れたソリューションの拡充を進めてまいります。
学研・塾事業について
学研の塾事業は、小学生から高校生を対象とした進学塾の運営の他、塾向け教材、アセスメント等の出版・販売事業までを手掛けています。
エナジード 代表取締役社長・氏家 コメント
【会社概要】
■株式会社学研ホールディングス https://www.gakken.co.jp/
代表取締役社長 | 宮原博昭 |
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法人設立年月日 | 1947年3月31日 |
資本金 | 19,817百万円 |
売上高 | 1,641億円、連結子会社75社(2023年9月期) 東京証券取引所 プライム市場情報(証券コード:9470) |
所在住所 | 〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号 |
電話番号 | 03-6431-1001(代表) |
事業内容 | 1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社 |
教育分野 | 「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、 学習教材などの出版・コンテンツ事業、 教科書・保育用品などの園・学校事業など 医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、 認知症グループホーム事業、 保育園・学童などの子育て支援事業など グローバル:150か国以上で活動・事業展開 |
【会社概要】
■株式会社エナジード https://enageed.jp
代表取締役社長 | 氏家光謙 |
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法人設立年月日 | 2012年10月1日 |
資本金 | 650,055,701円(資本準備金含む) |
所在住所 | 〒160-0015東京都新宿区大京町22-1 グランファースト新宿御苑8階 |
事業内容 | 次世代人材育成サービスの開発・販売 |
当社は自己効力感の育成だけではなく、これまでの時代に磨き上げられてきた学力に重要性と敬意を持ち、BASEという5教科学習の効果を最大化するプログラムも開発し提供してまいりました。
これからの時代、学力と自己効力感をはじめとする非認知能力は相互補完する関係を持ち、次世代と社会の未来に向けて活かされるものになると考えています。
その上で、学研グループとの協業・資本業務提携はこれからの経済社会やウェルビーイングの実現に向けた重要な取り組みになると考えております。
学研グループの多くの方々にご協力をいただき、ここまで来ることができ、心から感謝しております。
4月からの取り組みに向けて、引き続き邁進してまいります。