・株式会社エナジード(本社:東京都新宿区 代表取締役:氏家光謙)は、総合型選抜入試への対策に関して、全国78校の高校の進路担当主任・進路担当者を中心に、実態調査を行いその結果を発表しました。
・各課題への対策に「困っている高校」と「困っていない高校」の違いは、「対策開始時期」「多人数向け講義」「非認知能力の育成と表現」の3つであるという見解が見出されました。
・これら定量的な結果や各校の具体的な取り組みについての調査レポートは、専用ページにてダウンロードが可能です。 https://www.enageed.jp/202211_e_report
調査背景
2021年度大学入試からAO入試は「総合型選抜入試」へ名称が変更され、年々利用者・利用大学が増加しています。 私立・国公立いずれも含む入学者数の推移を見ると、2019年度:61,127名から2021年度:77,921名まで増加しており、2021年度入学者全体 の12.7%を占めるほどになっています。(出典:文部科学省による「令和3年度国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況の概要」https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/2020/1414952_00003.htm)
総合型選抜入試では、「教科科目テスト」「調査書」などの「学習成果」を問う課題の他に、「口頭試問(面接)」「プレゼンテーション」などの課題も多いことが特徴です。ここで重要な点は、基本的な「読解記述力や一般教養」は前提として、「自己認知力」「独創性」「自己決定力」 などの非認知能力の表現を通して、アドミッション・ポリシー(AP)との適合性や入学志願者の能力・適性や学習に対する意欲、目的意識等を総合的に評価・判定することにあります。
このような難しい課題に対し各高校の対策の実態を把握することで、各校の情報共有や弊社のサービス改善を図るため、今回の調査を実施いたしました。
調査概要
回答数合計:78校
設立分類 内訳:
・国立 1校
・都道府県立 39校
・市立 5校
・その他、公立 1校
・私立 32校
※回答校の97%は、「総合型選抜試験」での大学入試を志願している生徒数の割合が50%以下でした。
調査期間:2022/9/13(火)~9/22(木)
実施方法:WEBアンケートフォームによる回答
主な調査対象課題:
・入学志望理由
・学習計画書類
・活動報告書
・小論文
・プレゼンテーション
・口頭試問(面接)
調査結果
対策の有無と注力度
各課題に対しての対策有無とその注力度を聞いたところ、
「学習計画書」以外は50%以上は”対策有り”と回答しました。
特に、「小論文」「入学志望理由」「口頭試問(面接)」の3項目は、
75%以上が”対策有り”と回答しました。
対策開始時期
各課題への対策開始時期を聞いたところ、全課題で”3年生以降に開始”が50%でした。
その中で、“2年生までに開始”の割合を見ると、以下のような結果で、「入学志望理由」「小論文」の2項目が相対的に対策開始時期が早いようです。
・「入学志望理由」「小論文」 :40%以上
・「活動報告書」「プレゼンテーション」 :30%台
・「学習計画書類」「口頭試問(面接)」 :20%以下
困っている課題について
特に「困っている・強化したい」課題の有無について聞い
たところ、「入学志望理由」「小論文」の2項目の選択率は60%を超えており、相対的に高い事がわかりました。困っている課題ほど対策開始時期が早いということかもしれません。
・「入学志望理由」「小論文」:60%以上
・「活動報告書」「プレゼンテーション」「口頭試問(面接)」: 45~55%
・「学習計画書類」 :32%
そこで、各課題で「困っている・強化したい」と選択している高校とそれ以外の高校で、対策開始時期を再整理したところ、4つの課題において“2年生までに開始”の割合に20Pt程度の差があることがわかりました。
困っている割合が高い課題は全体的に対策の開始時期が早い傾向であるものの、「困っている」と”回答しなかった"高校は更に対策開始が早い傾向にあるようです。
「2年生までに開始する割合が20Pt程度高い」課題
・入学志望理由
・活動報告書
・小論文
・プレゼンテーション
今回の調査では、このような対策時期だけでなく、対策内容や関係者、各校が取り組みで大切にしている考え方などの定性情報も交えながら、様々な観点で各校の状況を伺いました。
ほとんど例外なく各校様々な取り組みが実施されている一方で、「困っている高校」と「困っていない高校」の違いがあるのは何故なのか、78校から100以上の具体事例を頂いた中から、弊社としては上述を含む以下のような3つのポイントがあるのではないかと考えております。
・対策開始時期の早さ
・個人の趣向や大学の傾向ごとにカスタマイズするだけでなく、多人数向けの取り組みとして仕組み化を行っている
・取り組みの目的を”非認知能力の育成と表現”とすること
これらの調査から見出された傾向や仮説は、今後のサービス開発に活かすことは勿論、レポートとしてまとめ各校の皆様へご提供させてさせていただいております。
調査結果や各校の事例詳細はこちらからご確認ください。
https://www.enageed.jp/202211_e_report